ー 大阪・関西地区を国際的な芸術文化発信・交流の地へ ー

「アート×ヒト×社会の関係をStudyする芸術祭」として、2022年より大阪を舞台に過去3回にわたり検証を重ねてきた本芸術祭は、ついに2025年の万博年に本番を迎えます。
会場は、大阪・関西万博会場をはじめ、安藤忠雄設計の大阪文化館・天保山、黒川紀章設計の大阪府立国際会議場（中之島）、さらに西成、船場、JR大阪駅エリアなど、大阪・関西の様々な場所で展開します。

展覧会やアートフェア、アートプロジェクトを通じて、文化芸術による経済活性化や社会課題の可視化を目指し、「ソーシャルインパクト」をテーマに掲げています。大阪市内全域を活用し、関西発の文化芸術を世界に向けて発信するとともに、ドイツ、韓国、EU（欧州連合）などの機関と連携したプロジェクトを通じて、アートを通じた国際交流も行う予定です。

Study：大阪関西国際芸術祭2025にかける想い

鬼頭健吾 “inconsistent surface” 2023 Photo: Kohei Matsumura

本芸術祭では、2022年の開催当初から1970年の大阪万博を契機に経済変動の影響を受けてきた大阪市西成や船場などの地域に注目してきました。西成・釜ヶ崎は、かつて高度経済成長期に多くの肉体労働者たちが働き、暮らす場所でした。現在は、住民の高齢化や外国人の増加、また不動産投資による地価上昇など、さまざまな社会課題に向き合っているエリアです。また、かつて物流の拠点として、全国から人と富と情報、そして文化芸術が集まる問屋街として栄えた船場エリアなど、これまで大阪ならではの地域の特色から生まれるアートの力に注目し、多様な出会いを創造してきました。

2025年は、アート万博でのパブリックアート展示に加え、「スケボーのまちまつばら」として知られる松原市とプロジェクトを開催します。さらに、ドイツや韓国、EU諸国など世界各国と連携したプロジェクトや、日本全国から企画を募集し一緒に盛り上げる「Co-Study」など、アートを通じた国際交流や地域交流を行う予定です。

「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマとする万博の年に、大阪・関西から世界に向けて「アート×ヒト×社会の関係をStudyする芸術祭」を開催し、文化芸術の素晴らしさを広く発信していきたいと思っています。

画像左：会田誠 / AKI INOMATA / Algorithmic Perfumery / Etat Libre d'Orange / ZOOLOGIST / STORA SKUGGAN / 田村友一郎 / Disconoma (トマ・ヴォティエ + ファニー・ テルノ) / トモトシ / NEANDERTAL / MOCAF / BYNAM / ⻑谷川愛 / FISHKOM / II / YAP “AP” 2023
Photo: Kohei Matsumura
画像右：アラン・バーソル “Dead Drops” 2023 Photo: Kohei Matsumura

アートは、人々に感動や驚きをもたらすだけでなく、未来を切り開く「創造力」と人や社会を思いやる「想像力」が身につくと言われています。アートが都市にもたらす影響は、国内外で数多く確認されています。このアートの力を大阪・関西だけでなく、日本全体の成長戦略の柱として活用することは、より良い未来を築くためにとても重要です。

2025年、大阪・関西万博と大阪関西国際芸術祭を同時に開催することで、日本の文化芸術を未来に残す大きな一歩になると信じています。

Photo: Kohei Matsumura

このような私たちの挑戦を、ふるさと納税を通じて応援していただけると大変嬉しいです。日本全国のみなさまと力を合わせ、このプロジェクトを成功へと導きたいと思っております。どうぞよろしくお願いいたします。

個人版ふるさと納税とは

ふるさと納税は、「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されました。自分の応援したい自治体や寄付の使い道を自由に選ぶことができる制度です。
松原市（大阪府）を窓口として、「Study：大阪関西国際芸術祭」へ寄付をしていただけます。
当芸術祭は、大阪・関西を起点にアートを世界に発信するという点で松原市に賛同いただきました。
澤井宏文松原市長は、全国666市区町村が参加する万博首長連合会長及び、近畿の111市で構成される近畿市長会会長として、アートを通して地域活性化を目指しています。本取り組みを通じて、文化芸術産業を関西から盛り上げていく芸術祭の実現を目指しています。
ご寄付いただいた金額の内、50%が本芸術祭に拠出されます。

ふるさと納税のメリット

自分の応援する自治体に寄付（ふるさと納税）を行った場合に、寄付額のうち2,000円を超える部分について、所得税と住民税から原則として全額控除されます。（一定の上限があります） 控除を受ける場合は確定申告が必要ですが、一定の要件を満たしている場合、確定申告が不要なワンストップ特例制度を利用することができます。

※給与収入や世帯構成、住宅ローンの有無等によって寄附上限は異なります！
気になる方はお住まいの市区町村の住民税担当部署へお問い合わせください。

ワンストップ特例申請制度について

控除を受ける場合は確定申告が必要ですが、一定の要件を満たしている場合、確定申告が不要なワンストップ特例制度を利用することができます。

①ふるさと納税を行い、所得税・住民税から控除を受けるためには、原則として確定申告を 行う必要があります。
②ただし、確定申告が不要な給与取得者で、ふるさと納税先の自治体数が5団体である場合に限り、ふるさと納税を行った先に申請することで確定申告が不要となる「ワンストップ特例申請制度」が利用可能です。
③ワンストップ特例申請後に確定申告をした場合は、ワンストップ特例申請が無効となりますので注意が必要です。

お申し込み方法

下記フォームよりお申し込みください。寄付の手続きは全て松原市が行い、本芸術祭側が個人情報を得ることはありません。

【締切】2025年2月28日まで